交通事故・労災 Accidents_workmens_injuries

交通事故に遭われた場合は、受診の前にまず警察とご加入の保険会社へご連絡ください。事故の処理にあたっては、加害者（相手方）の氏名や連絡先、車両ナンバー、保険会社の情報などを確認しておくことが大切です。これらの手続きが済みましたら、当院までお越しください。交通事故によるけがの治療費については、原則として加害者側が負担し、自賠責保険による補償が適用されます。適用を受けた場合、診察料や通院費、リハビリなどが補償対象となり、患者様の自己負担は通常ありません。なお、加害者が逃走したなどで身元が不明な場合は、健康保険を使った治療が認められることがあり、「第三者行為による傷病届」の提出が必要です。あわせて、政府の保障事業制度（自賠法71条）を利用することで、補償を受けられる場合もあります。

交通事故によるけがの診察では、まず問診にて事故が起こった状況や衝撃の加わり方について詳しくお伺いします。どの部位にどのような力が加わったかを把握することで、体にあらわれている症状の原因を推測し、必要に応じてレントゲンやMRIなどの検査を行います。検査結果をもとに正確な診断を行い、その内容や今後の治療方針については、患者様にわかりやすく丁寧にご説明いたします。痛みやしびれといった症状が少しでも早く改善できるよう、治療方針は患者様と相談のうえで決定し、慎重に進めていきます。

けがの状態や、痛み・炎症の程度に応じては、適切な薬を用いた治療を行います。さらに当院では、理学療法士をはじめとするリハビリ専門スタッフと連携し、患者様の症状や回復の段階に合わせて、リハビリテーションも並行して実施しています。

治療は、痛みやしびれなどの症状が改善し、日常生活に支障がなくなったと医師が判断した時点で終了となります。無理なく普段の生活に戻れるかどうかを確認しながら、治療を継続するか終了するかを慎重に見極めていきます。

受付で必ず「労災による受診である」旨をお申し出ください。労災扱いで受診すべきところを誤って健康保険を使用してしまうと、後日、健康保険分を返納して労災保険への切り替え手続きが必要になります。そのため、初診時に正しくお申し出いただくことが大切です。なお、労災関係の書類（例：療養補償給付たる療養の給付請求書など）が受診時に間に合わない場合は、後日速やかに必要書類をご提出いただくことで、労災としての取扱いが可能となります。万が一、一定期間内に書類の提出がなかった場合や労災として認定されなかった場合には、健康保険または自費扱いへの切り替えとなる可能性がありますのでご注意ください。

医師がレントゲン検査の必要性を認めた場合には、その指示に基づいてレントゲン検査を実施いたします。検査結果をもとに、骨折や関節の損傷などの有無を確認し、正式な診断を行います。なお、症状や診察結果によっては、より詳細な評価を行うためにMRIや超音波検査などの追加検査をご案内することもあります。

当院では、患者様それぞれのけがの状態や身体の状況に応じて、最適な治療法をご提案しています。リハビリテーションをはじめ、点滴療法、神経ブロック注射、内服薬による薬物療法、必要に応じた装具の使用など、幅広い治療に対応可能です。

労災の用紙・転医届けをお持ちいただいた場合
労災用の必要書類（様式第5号または第16号の3、および転医届として様式第6号または第16号の4）をご提出いただいた場合、患者様にお支払いいただく医療費は原則としてかかりません。すべての治療費は労災保険から支払われます。

労災の用紙・転医届けをお持ちでない場合
労災用の必要書類（様式第5号または第16号の3、転医届として様式第6号または第16号の4）が未提出の状態で健康保険を利用された場合は、当院では一時的に医療費を全額ご負担いただくこととなります。後日、必要書類がすべて整った時点で、労災保険への切り替え手続きが可能となり、ご精算分について返金対応を行います。

※返金の際には「領収書」の提示が必須となりますので、紛失されないよう大切に保管してください。
※労災書類には、会社による記入・社印、ならびに患者様ご本人の署名と捺印が必要です。
　事前にご準備をお願いいたします。
※確認のため、勤務先へご連絡させていただく場合がありますので、ご理解とご協力をお願いいたします。